1973年2月から3月初めにかけて、ドイツの中央銀行はドイツマルクの価値を支えるために80億ドル以上のドル買い入れを余儀なくされた。そして3月14日、ドイツは再びマルクを切り上げた。その2日後、アメリカを加えた13カ国の財務大臣がパリで会合を開き、イタリア、イギリス、アイルランドを除くEEC加盟9カ国と、スウェーデン、ノルウェーが自国通貨を2.25％のマージンの範囲内で維持することを発表した。変動通貨制の3カ国は、可能な限り早く新しい欧州固定相場制を導入することで合意した。アメリカは1974年、国際収支が改善しない限り資本流出の規制を撤廃しないことに合意し、「アメリカへの資本流入の抑制を撤廃する」ことも約束した。しかしすぐに約束を破り、その逆を行った。資本流出規制を撤廃する一方で、OPEC諸国や他のドル保有国には、重要なアメリカ企業を購入しないと約束させた。
3月19日月曜日にようやく世界の外国為替市場が再開したとき、ヨーロッパの多くの動きがドル高を後押しした。フランスは、フランスの銀行に預けられた外国預金には利払いを認めず、100％の預金準備率を課すと発表した。オランダ、ベルギー、ルクセンブルグも同様の措置を発表し、ドイツはすでに同様の制限を課していた。ベルギーとルクセンブルグは、非居住者の銀行口座の残高が一定の基準額を超えた場合、非居住者に週0.25％のマイナス金利を課した。
このような措置により、外国人投資家（利子を得られない）や国内銀行（外国預金が不胎化される）は、ユーロドルを保有する動機をほとんど失った。スペインでさえ、自国通貨が投機的な投資媒体になるのを防ぐために、外国人や非居住者が兌換ペセタ口座を自由な通貨取引に使うことを禁じた。口座を元の通貨に戻してスペインから持ち出すことはできたが、ペセタは以後スペイン国内でのみ使用できるようになった。利子の支払いはすべての外国口座で禁止され、100％の準備金要件が課された。
